モニター調査とネットリサーチのメリット・デメリットを徹底比較！

効果的な商品開発やマーケティング戦略を立案するためには、市場や顧客の声を正確に把握することが重要です。そのための手段として「モニター調査」や「ネットリサーチ」が広く利用されていますが、それぞれの特徴やメリット・デメリットを理解し、目的に合わせて使い分けることが成功の鍵となります。

本記事では、モニター調査とネットリサーチの違いや実施の流れ、調査を成功させるためのポイントを徹底比較します。自社に最適な調査手法を知りたい方は、ぜひ参考にしてみてください。

1. モニター調査・ネットリサーチとは

メリット・デメリットを比較する前に、まずは「モニター調査」と「ネットリサーチ」という言葉の定義と、その関係性を明確にしておく必要があります。これらは頻繁に混同されますが、厳密には「対象者（誰に）」と「手法（どうやって）」という異なる側面を指しています。

ネットリサーチ（インターネット調査）

ネットリサーチとは、インターネットを利用してアンケートを行い、データを回収する「調査手法」のことです。

かつて主流であった郵送調査や電話調査、街頭インタビューと比較して、圧倒的なスピードと低コストで実施できる点が特徴です。現在行われている定量調査の多くは、このネットリサーチの手法が採用されています。

モニター調査

モニター調査とは、調査協力者としてあらかじめ登録された「モニター（対象者）」に対して行う調査のことです。

登録モニターは、年齢、性別、居住地、職業などの属性情報が事前に登録されているため、調査したいターゲット層（例：30代女性、東京都在住など）をピンポイントで抽出してアンケートを配信することができます。

現代における「モニター調査」の実態

現在、一般的に「モニター調査」と呼ばれるものは、「調査会社が保有する大規模なアンケートモニターパネルに対して、ネットリサーチの手法を用いてアンケートを行うこと」を指すケースがほとんどです。つまり、「外部モニター × ネットリサーチ」の組み合わせがスタンダードとなっています。

しかし、近年では「マーケティングDX」の流れの中で、この定義が広がりを見せています。調査会社のモニター（外部パネル）だけでなく、「自社の会員（1st Party Data）」をモニター化してネットリサーチを行うという手法が注目を集めています。

以下の表に、調査対象による分類と特徴を整理しました。

分類	概要	主な活用目的
外部モニター調査	調査会社等が保有する一般消費者のパネルを利用する調査。自社商品を知らない層も含めた市場全体の把握が可能。	・市場実態の把握・競合商品との比較・ブランド認知度調査・新商品の受容性テスト
自社モニター調査	企業の会員ID等に紐づく、自社の商品・サービスの利用者を対象とした調査。実際の購買行動と意識を紐づけた分析が可能。	・顧客満足度（CS）調査・UX（ユーザー体験）改善・ロイヤルティの要因分析・解約理由の特定

本記事では、この「外部モニター」と「自社モニター」という2つの視点を交えながら、ネットリサーチのメリット・デメリットを深掘りしていきます。

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2. モニター調査・ネットリサーチのメリット

ネットリサーチを活用したモニター調査には、従来のアナログな調査手法と比較して数多くのメリットが存在します。ここでは、主に3つの大きな利点について詳しく解説します。

メリット1：圧倒的なスピードとコストパフォーマンス

最大のメリットは、調査にかかる時間と費用を大幅に削減できる点です。

郵送調査や対面調査の場合、調査票の印刷、郵送、回収、データ入力といった物理的な作業が発生するため、結果が出るまでに数週間から数ヶ月を要することも珍しくありませんでした。また、それに伴う人件費や輸送費も高額になります。

一方、ネットリサーチであれば、アンケート画面を作成して配信すれば、数千人のモニターから数日で回答を集めることが可能です。集計もシステム上で自動化されるため、リアルタイムで結果を確認できます。このスピード感は、変化の激しい現代のビジネス環境において、仮説検証のサイクル（PDCA）を高速で回すために不可欠な要素です。

メリット2：大規模なサンプル数と細かいセグメント設定

調査会社が保有するモニターパネルは、数百万〜一千万人規模に及ぶことがあります。この膨大な母集団を活用することで、大量のサンプル数を確保した信頼性の高い定量調査が可能になります。

また、モニターの属性情報（年齢、性別、未既婚、子供の有無、年収など）があらかじめ登録されているため、条件を掛け合わせた細かいターゲティングが容易です。例えば「首都圏在住で、未就学児を持つ30代の男性」といった特定の層に対してのみアンケートを配信することができます。これにより、無駄な回答を省き、調査したいターゲットの声を効率的に収集できるのです。

メリット3：回答者の負担軽減と本音の引き出しやすさ

回答者（モニター）にとっても、自身のスマートフォンやパソコンから、好きな時間や場所で回答できるネットリサーチは負担が少ない手法です。

また、対面式のインタビューでは、インタビュアーに気を使ってしまい、建前で回答してしまう「インタビューバイアス」が発生することがあります。しかし、匿名性が保たれたネットリサーチであれば、周囲の目を気にせず、率直な意見やネガティブな本音を回答しやすいという利点があります。特に、センシティブな内容やコンプレックスに関わる商材の調査においては、ネットリサーチの方がより実態に近いデータを得られる傾向があります。

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3. モニター調査・ネットリサーチのデメリット

多くのメリットがある一方で、ネットリサーチ特有のデメリットや課題も存在します。これらの欠点を理解せずに調査を実施すると、誤ったデータに基づいて意思決定をしてしまうリスクがあります。

デメリット1：インターネット利用者に偏る（代表性の問題）

ネットリサーチは、当然ながらインターネットを利用している人しか回答できません。スマートフォンの普及によりこの偏りは小さくなっていますが、依然として高齢者層（特に70代以上）の声は集まりにくい傾向にあります。

また、登録しているモニターは「ポイ活」などを目的とした層が含まれるため、一般的な消費者全体と比較して、ITリテラシーが高かったり、ポイント獲得に対する感度が高かったりする独自の傾向を持つ可能性があります。市場全体の縮図（代表性）を完全に再現しているわけではない点を考慮する必要があります。

デメリット2：回答の信頼性と「プロモニター」の存在

謝礼（ポイント）を目的に、適当な回答をする回答者が一定数存在するリスクがあります。設問文を読まずにすべて「どちらともいえない」を選択したり、矛盾する回答をしたりするケースです。

また、頻繁にアンケートに回答している「プロモニター」と呼ばれる層は、調査慣れしているため、企業が期待するような回答を無意識に推測してしまったり、逆に新鮮味のない回答になったりすることがあります。回答の質を担保するためには、矛盾回答を排除するスクリーニング設問を入れるなどの工夫が必要です。

デメリット3：データの「分断」による分析の限界（最大の課題）

これは、従来の外部モニター調査における最大のデメリットと言えます。

外部の調査会社を利用してアンケートを行った場合、得られるデータは「アンケートでの回答（意識データ）」のみです。その人が実際に「いつ、何を、いくらで買ったか」という「自社の購買データ（行動データ）」とは紐づいていません。

例えば、アンケートで「このブランドが大好きです」と回答した人が、実際には1年以上購入していない休眠顧客である可能性もあります。このように、意識データと行動データが分断（サイロ化）されているため、「本音と建前」の乖離を見抜けず、表面的な分析に留まってしまうことが多いのです。

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4. モニター調査・ネットリサーチの実施の流れ

ここでは、一般的なネットリサーチの実施フローを解説します。調査会社に依頼する場合でも、自社ツールで行う場合でも、基本的なプロセスは共通しています。

STEP 1：調査企画・設計

まず、調査の目的を明確にします。「何を知りたいのか」「その結果をどうビジネスに活用するのか」を言語化します。その上で、仮説を立て、それを検証するための質問項目を作成します。

この段階で、対象となるターゲット（性年代、居住地、特定の行動経験など）も定義します。

STEP 2：調査票（アンケート画面）の作成

設計した質問項目を、実際のアンケート画面に落とし込みます。

回答者がストレスなく回答できるよう、設問の順番や選択肢の網羅性、言葉遣いに注意を払います。特にスマートフォンでの回答を想定し、長すぎる文章や複雑なマトリクス設問は避ける配慮が必要です。

STEP 3：配信・実査

対象となるモニターに対して、アンケート依頼のメールやプッシュ通知を配信します。

目標とするサンプル数が集まるまで回答を受け付けます（実査）。外部モニターを利用する場合、出現率（ターゲットの含有率）が低い調査では、スクリーニング調査（事前調査）を行い、対象者を絞り込んでから本調査を配信する2段階のプロセスを踏むこともあります。

STEP 4：集計・データクリーニング

回収したデータを集計します。

この際、明らかに回答時間が短すぎるものや、すべての設問で同じ選択肢を選んでいるものなど、不適切な回答を除外する「データクリーニング」を行います。集計方法には、全体の傾向を見る「単純集計（GT）」と、属性別などで掛け合わせる「クロス集計」があります。

STEP 5：分析・レポート作成

集計結果をもとに、当初の仮説に対する検証を行います。

グラフや表を用いてレポートを作成し、得られたインサイト（発見）を抽出します。重要なのは、数字を並べるだけでなく、「なぜそうなったのか」を考察し、次のアクションへの提言を行うことです。

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5. モニター調査・ネットリサーチを成功させるポイント

ネットリサーチのメリットを最大化し、デメリットを補うためには、以下のポイントを意識して取り組むことが重要です。

ポイント1：調査目的に応じて「外部」と「自社」を使い分ける

前述の通り、外部モニター調査と自社モニター調査にはそれぞれ得意・不得意があります。

比較項目	外部モニター調査	自社モニター調査（1st Party Data活用）
調査対象	一般消費者（未認知層含む）	自社顧客（会員・利用者）
強み	・市場全体のトレンド把握・競合他社との比較・新規ターゲットの開拓	・実際の購買行動に基づいた分析・深いロイヤルティ要因の解明・調査後の販促施策への接続
弱点	・購買データとの紐づけが困難・回答の深さに限界がある	・自社を知らない層の声は聞けない・バイアスがかかりやすい（好意的な層が多い）

成功の鍵は、これらをハイブリッドに活用することです。

市場全体の中での立ち位置を知りたいときは「外部モニター」、具体的なサービス改善やLTV（顧客生涯価値）向上の施策を考えたいときは「自社モニター」というように、目的に応じて最適な対象者を選ぶ視点が求められます。

ポイント2：1st Partyデータとの連携で「データの壁」を壊す

デメリットで挙げた「データの分断」を解決するためには、アンケート結果と自社の顧客データベース（CRM/MAツール）を連携させることが不可欠です。

会員IDなどをキーにしてデータを統合（データシンク）することで、「月に1万円以上購入している優良顧客が、実は配送サービスに不満を持っている」といった、行動データと意識データを掛け合わせた立体的な分析が可能になります。

ポイント3：ユーザー体験（UX）を損なわない調査環境

特に自社顧客に対して調査を行う場合、アンケート画面のデザインや挙動がブランドイメージに大きく影響します。

普段利用しているアプリやサイトから、突然外部の無機質なアンケート画面に遷移すると、ユーザーは違和感を覚え、離脱の原因になります。ブランドの世界観を統一し、シームレスに回答できるUI/UXを提供することは、回答率を高めるだけでなく、顧客とのエンゲージメントを維持するためにも重要です。

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6. まとめ：「スパコロ」で実現する、新しいモニター調査の形

ここまで、モニター調査とネットリサーチのメリット・デメリット、そして成功のポイントを解説してきました。

従来の外部モニター調査だけでは見えなかった「顧客の真の姿」を捉えるためには、「自社データ（1st Party Data）」と「外部モニター」の両方を、柔軟かつ低コストで活用できる環境が必要です。

そこで、これからの時代のモニター調査ツールとしておすすめしたいのが、株式会社モニタスが提供する「スパコロ（Supercolo）」です。

スパコロが選ばれる理由：メリットの最大化とデメリットの解消

スパコロは、企業のマーケティングDXを支援する「セルフ型アンケートプラットフォーム」です。従来のネットリサーチが抱える課題を解決する、以下の特徴を備えています。

1. 「自社モニター」と「外部モニター」の両方に対応
   スパコロは、貴社の会員（1st Party Data）に対するアンケートはもちろん、提携する2,800万人超の外部モニターに対する市場調査も、同じプラットフォーム上で実施可能です。これにより、「顧客の深掘り」と「市場との比較」をワンストップで行うことができます。
   
2. データ連携による「分断」の解消
   スパコロで実施したアンケート結果は、API連携によって貴社の顧客データベースやBIツールに直接格納することができます。会員IDでデータを紐づけることで、意識データ（アンケート）と行動データ（購買履歴など）を統合し、高度な分析を実現します。
   
3. コストパフォーマンスとスピード
   従来の調査会社に依頼する場合、都度見積もりで高額な費用がかかることが一般的でした。しかし、スパコロは月額20万円からの定額制を採用しています。契約期間内であれば何度でも調査を実施できるため、PDCAを高速で回すことができます。
   
4. 「クイック定性調査」も可能
   定量的なアンケートだけでなく、特定の回答者をセグメントして、その場ですぐにオンラインインタビューを募集する機能も搭載しています。「明後日できるインタビュー」をコンセプトに、数字の裏側にある「なぜ？」をスピーディーに深掘りできます。
   
5. ブランド体験を損なわないデザイン性
   自社アプリやWebサイトのデザインに合わせて、アンケート画面をカスタマイズ可能です。ユーザー体験を壊さずに、自然な流れで顧客の声を聞くことができます。

次のステップへ

「モニター調査」は、単にデータを集める作業ではありません。顧客を深く理解し、ビジネスを成長させるためのエンジンです。

コストを抑えながら、自社の顧客データと市場データを最大限に活用したいとお考えの方は、ぜひ「スパコロ」の導入をご検討ください。

まずは、サービスの詳細資料をダウンロードして、貴社のマーケティング課題を解決するヒントを見つけてください。