コラム
アンケート回収率の平均は?自社顧客調査で回収率を上げる設問設計と依頼のコツ
「アンケートを送ったのに、思ったより回収できない」というのは、顧客向けアンケートを実施する際に担当者が最初にぶつかる壁です。回答数があまりに少ない場合は、集計結果をもとに施策を判断することも難しくなります。
本記事では、アンケート回収率の平均的な目安を整理したうえで、自社顧客調査で回収率を上げるための考え方、設問設計、依頼方法の具体策を解説します。
アンケート回収率の平均は?
「アンケートの平均的な回収率ってどれくらいだろう?」という疑問を持ち、この記事を読まれている方も多いかもしれません。ですが、回収率は実施者、手法、質問内容、対象者などによって大きく変わってくるため、一概に「平均値」を論じるのは、実は非常に難しいことです。
まずは、以下の表をご覧ください。
回収率の例
| 調査手法 | 回収率 |
|---|---|
| 【公的機関】郵送調査 | 61.5%(※1) |
| 【公的機関】面接調査 | 57.1%(※1) |
| 【民間企業】一般消費者向けWebアンケート | 10〜20%(※2) |
| 【民間企業】自社顧客・会員向けWebアンケート | 20~30%(※3) |
※1 出典:内閣府「国民生活に関する世論調査」(2023年11月実施)。面接調査は、郵送調査との比較のために同時期に試験的に実施されたもの
※2 モニタス調べ(一般消費者向けWebアンケートの実績)
※3 モニタス調べ(「スパコロ」導入企業の会員向けアンケートの実績)
※各数値は個別の調査や実績にもとづくもので、一般的な平均値を示すものではありません
この表では、郵送調査や面接調査の回収率がかなり高くなっています。国が実施する調査であることへの信頼に加え、督促状の送付や調査員の複数回訪問など、回収率を上げるための手厚い取り組みが行われているためです。民間企業が同じ手法で調査しても、同水準の回収率になるとは限りません。また、この調査では面接調査の回収率が郵送調査を下回っています。一般的に面接調査ではセンシティブな質問への回答率が下がる傾向にあるため、「対面なら回答してもらいやすい」とも一概にはいえません。
Webアンケートについては、これまでモニタスが実施した調査、スパコロ導入企業様が実施した調査から回収率の目安を記載しました。同じWebアンケートでも、自社顧客・会員向けの調査は一般消費者向けより回収率が高くなる傾向があります。回答者がすでにその企業やサービスと関係を持っており、「自分の意見がサービス改善につながるかもしれない」という期待が回答の動機になるためです。
ただし、同じ自社顧客でも、次のような条件で回収率は大きく変わります。
• 顧客との関係の深さ(購入直後の顧客か、長く購入のない休眠会員か)
• テーマへの関心(よく使う商品についてか、関心の薄い話題か)
• 回答の負担(3分で終わるか、15分かかるか)
• 依頼の届け方(メールか、アプリや会員サイト内か)
上記に挙げた指標はあくまでも目安ですし、「平均」とするには数値の幅も大きいものです。こういった情報と自社の回収率を比較して一喜一憂するのではなく、まずは自社での調査を複数回重ねる中で「自社の回収率」の平均値を把握し、その上で回収率の向上に向けて取り組むことをおすすめします。
自社の回収率を正しく把握するために
必要な回答数から、依頼数を逆算する
回収率を考えるうえでは、「そもそも何件の回答が必要なのか」を先に決めておくことが大切です。必要な回答数は、結果にどの程度の誤差を許容するかによって決まります。
一般的な目安として、信頼度95%で集計結果の誤差をどこまで許容するかに応じた必要回答数は次のとおりです(顧客数が十分に多い場合)。
| 許容する誤差 | 必要な回答数の目安 |
| ±10% | 約100件 |
| ±5% | 約400件 |
| ±3% | 約1,100件 |
たとえば「満足と答えた人が60%」という結果が出たとき、回答数が約400件あれば、実際の値はおおむね55〜65%の範囲にあると考えられます。なお、対象となる顧客数が数千人以下の場合は、必要な回答数はこれより少なくて済みます(顧客数1,000人で誤差±5%なら約280件)。
必要な回答数が決まれば、想定回収率から依頼数を逆算できます。400件の回答が必要で、過去の回収率が20%なら、2,000人への依頼が目安です。また、年代別や利用頻度別に結果を比較したい場合は、比較したいグループごとに一定の回答数が必要になる点にも注意しましょう。
回収率の定義とプロセスごとの分析
たとえば20,000件にアンケートを依頼して、5,000件の回答が回収できたとします。そのまま計算すれば回収率は25%ですが、仮に20,000件のうち4,000件が何らかの理由で不達だった場合、不達を除外して計算すると回収率は30%超となります。まずは自社で「回収率」の定義を定め、毎回同じ基準で記録しましょう。
そのうえで、顧客が回答するまでのプロセスを「依頼が届く→目に留まる→回答を始める→最後まで答える」の段階に分けて分析することで、回収率向上のための打ち手が見えてきます。依頼が目に留まっていない(メール未開封など)なら依頼の方法や届け先、回答を始めない(リンクがクリックされない、アンケートにアクセスがない)なら依頼文やインセンティブ、途中離脱が多い(アンケートにはアクセスしたが回答終了まで到達しない)なら設問設計を見直します。以降で、各段階に効く施策を紹介します。

「誰がどのように回答しているのか」を知る
回収率が高くても、回答者がロイヤル顧客に偏れば、満足度は実態より高く出ます。逆に、強い不満を持つ人だけが熱心に答えれば、評価は実態より低く出ます。回答した人としなかった人の傾向に乖離が出ることを「非回答バイアス」と呼び、回収率の数字だけ見ていると気づけません。
そのため、全体の回収率だけでなく、購入頻度や利用期間などのセグメント別に回収率を分析することが大切です。顧客データと回答を紐付けられれば、「休眠層の回答が少ない」といった偏りに気づき、その層に追加で依頼するなどの判断ができます。回収率はゴールではなく、信頼できる意思決定材料を得るための手段だと捉えましょう。
設問作成時に気を付けること
会員データで分かることは聞かない
自社顧客調査の最大の利点は、年齢・性別・購入履歴などをすでに把握していることです。これを改めて聞くと設問が増えてしまいますし、「情報は登録しているのになぜまた聞かれたのか」と、信頼性への不信感にも繋がりかねません。会員IDで回答と会員データを紐付けることができれば、属性に関する設問は丸ごと削れます。
所要時間は5分以内を目安に、冒頭で明示する
回答時間が長いほど途中離脱は増えます。設問を作ったら、1問ずつ「この回答で何を判断するのか」を確認し、目的に直結しない「ついでの質問」は削りましょう。設問数と所要時間は冒頭に表示します。時間は社内で実際に回答して測り、短く偽らないことが信頼につながります。
NG例を知っておく
アンケートには、データの質を担保するためのたくさんのルールがあります。「自社顧客への調査であればそこまで厳密に設問設計をする必要はないのでは」と思うかもしれませんが、回答に迷うような設問があると途中離脱が増え、結果的に回収率の低下に繋がります。「回答者を迷わせない」「回収率を向上する」ことを目的とするのでれば、最低限以下のルールについては覚えておくとよいでしょう。
ダブルバーレル質問
1つの質問文に2つ以上の論点が含まれている質問は「ダブルバーレル質問」と呼ばれる典型的なNG例です。例えば「価格と品質に満足していますか」という質問があった場合、「品質には満足しているが、価格が高すぎる」という意見を持つ回答者が「はい」「いいえ」のどちらに回答すべきか迷ってしまいます。結果として回答途中で離脱してしまい、回収率が下がる可能性が高くなります。
「1つの設問に問いは1つ」の原則を忘れないようにしましょう。
曖昧な表現
「最近この商品を利用しましたか」、「よく利用するスーパーの名前を教えてください」といった質問も、アンケート設計で起こりがちな初歩的なNGです。「最近」や「よく」という言葉には明確な定義がなく、回答者によって想起する内容にばらつきが生じます。
時期や頻度を問う質問では、「直近1か月以内にこの商品を利用しましたか」「月に1回以上の頻度で利用するスーパーの名前を教えてください」というように、具体的な記述をするようにしましょう。
選択肢の過不足や不適当な回答方式
例えば、「あなたがパソコンを購入する際に最も重要視する要素は何ですか」という質問に対して用意された選択肢が「①価格②デザイン③機能」だったとします。この場合、メーカーを重視する人や容量を重視する人は「あてはまる選択肢がない」と考えて適当に回答してしまいますし(1つめの選択肢が最も選ばれやすい傾向があります)、価格と機能のバランスを重視する人は、どちらを選ぶか迷ってしまうでしょう。選択肢の中に「その他」を含める、あるいは複数回答可にするなどして、すべての人が迷いなく回答できるようにしましょう。

設問が完成したら、社内で数人にテスト回答をしてもらい、回答時に迷うことがないか最終チェックをするようにしましょう。
回収率を上げる具体的な施策
依頼チャネルを見直す:メールだけに頼らない
自社顧客へのアンケートは、メルマガなどで告知するのが一般的です。リストに一斉に届けられる手軽さがある一方、次のような弱点があります。
- 他のメールに埋もれ、開封されなければ回答の機会すら生まれない
- メールを配信するタイミングは企業側の都合で、顧客の都合はわからない
- 外部ツールの見慣れない回答画面に移ると、不審に思われやすい
- 依頼が続くと、メルマガ自体の配信停止につながる

そこでおすすめするのが、会員サイトやアプリのマイページにアンケートの場を設ける方法です。顧客は普段使うサービスの中で、都合のよいときに回答できます。画面をサービスと同じデザインにそろえれば、安心感も高まります。メールは「新しいアンケートが届いています」と知らせる補助役にとどめ、件名に「全5問・約3分」と負担の小ささを入れるとよいでしょう。
体験直後のタイミングを狙う
購入や来店、問い合わせ対応の直後など、記憶が新しいうちの依頼は回答されやすく、内容も具体的になります。会員データで「直近に特定商品を購入した人」などに絞り、関係のある人にだけ届ければ、回収率も回答の質も高まります。
インセンティブは自社ポイントと相性がよい
インセンティブには、回答者全員に渡す方式と、抽選で渡す方式があります。全員に渡す方式は確実にもらえる安心感があり、抽選方式であればコストを抑えられます。
自社顧客に対するアンケートであれば、回答完了で自社ポイントを付与する方法をおすすめします。回収率向上の効果が出やすい上に、ポイントを使うための再来店・再購入のきっかけにもなります。
ただし、インセンティブを付けるとポイント目当てで内容を読まずに回答する人が増える可能性もあります。回答の質を保つために「この設問では『あてはまらない』を選んでください」といった注意確認の設問を入れる、回答時間が極端に短いものやすべて同じ選択肢を選んでいる回答を集計から除外する、といった対策をあらかじめ決めておきましょう。会員IDで回答者を特定できる自社顧客調査は、匿名の調査に比べて不正な回答が起こりにくい点もメリットです。
結果は回答者にも開示する
アンケートの結果やそれをもとに行った改善の内容は、何らかの形で回答者にもお知らせすることをおすすめします。「この会社はアンケート結果を改善に活かしている」「自分の意見が反映されている」といった信頼関係の構築につながり、次回以降のアンケートの回答意欲も高まります。しっかりとしたレポートを作成するのには手間がかかりますが、お知らせ欄やマイページで簡単な集計結果を共有するだけでも効果があります。
目的別のアンケート活用もあわせてチェック
回収率を上げる考え方は、どの目的のアンケートにも共通します。目的やツールごとの具体的な進め方は、以下の記事で解説しています。
- 無料ツールで手軽に始めたいなら:Googleフォームでアンケートを作る手順|回答が集まらない時の対処法
- 退会する顧客の声を集めたいなら:退会アンケートをサービス改善につなげる方法|設問例と分析の手順
- 集めた解約理由を改善に活かしたいなら:解約理由を分析して解約率を下げる|サブスク・会員サービスの打ち手を解説
自社顧客アンケートの回収率を高めるなら「スパコロ」
モニタスの「スパコロ」は、調査会社を介さず担当者自身でアンケートを作成・配信できるセルフ型のアンケートプラットフォームです。本記事で紹介したアンケート回収率向上施策も簡単に実現できます。
- 自社のアプリや会員サイトにアンケート用のマイページを設け、ブランドのデザインに合わせて表示できる
- 会員IDで回答と会員データを紐付けるため、属性設問を減らし、購入履歴などで配信対象を絞り込める
- 回答完了時にインセンティブとして自社のポイントを付与できる
- 結果は自社の顧客データベースにそのまま格納でき、次の施策に活かせる
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